賃貸に出す物件のリフォームは効果的?メリットと注意点を徹底解説

賃貸物件の価値を高める方法のひとつに「リフォーム」があります。汚れた設備や古くなった設備を新しいものに取り換えることで、室内は見違えるほど美しくなり、入居希望者からの注目を引きやすくなるでしょう。

この記事では、賃貸リフォームのメリットや注意点、必要性について解説します。本当にリフォームが必要なのか、必要な場合は何を意識してリフォームを実施すべきなのか、細かくチェックしてください。

 

「メリットばかり」は嘘?賃貸リフォームの必要性とは

賃貸リフォームに価値があることは、事実です。しかし、必ずしもリフォームが必要とは限りません。メリットや注意点をご紹介する前に、そもそもリフォームは絶対におこなうべきなのか、何のためにおこなうのかといった基本を解説します。

リフォームは必ずしも必要ではない

結論として、リフォームは必ずしも必要ではありません。現状の物件にじゅうぶんな価値があれば、多額な費用を費やしてリフォームをおこなう必要はないのです。プロの視点も借りながら、本当にリフォームが必要か判断しましょう。

一方できれいな物件や特殊な設備のある物件は人気を得やすい

ただし、賃貸物件はきれいであればあるほど、人気を得やすいことも事実です。特殊な設備を備えた物件なら、ライバル物件との差別化も図れるでしょう。ある程度の予算を準備できるならば、物件の弱点を補うリフォームの実施をオススメします。

賃貸リフォームのメリット

賃貸物件をリフォームするメリットは、主に以下の3点です。

<賃貸リフォームのメリット>

  • 空室リスクを減らしやすい
  • 資産価値そのものを高められる
  • ニーズの高い間取りに変えられる

それぞれをわかりやすく解説しましょう。

空室リスクを減らしやすい

リフォームで物件の価値を高めれば、空室リスクを減らせます。長い築年数が経過した物件でも、それを感じさせない美しさがあれば、好印象を引き出せるでしょう。また、現代的な内装を採り入れることにより、おしゃれな物件を求めている層からの注目度も高まります。

資産価値そのものを高められる

リフォームは、資産価値そのものを高める手段としても有効です。設備が古い物件や汚れている箇所が目立つ物件は、借主に妥協してもらうために、家賃の引き下げも検討しなければなりません。しかしリフォームで魅力をアップさせれば、逆に相場以上の強気な家賃設定をしても、注目される可能性があります。

ニーズの高い間取りに変えられる

リフォームで間取りを変更することも可能です。時代や地域によってニーズの高い間取りは異なり、人気のない間取りでは、集客に苦戦してしまいます。思い切って間取りそのものを変更することで、これまでとは違った層にも物件をアピールできるでしょう。

賃貸リフォームの注意点

賃貸リフォームの注意点として、以下の3点があることを覚えておきましょう。

<賃貸リフォームの注意点>

  • 入居者が決まらないと大赤字になる
  • リフォーム費用をペイするまでに時間がかかる
  • 工事期間がロスになる

メリットだけを見るのではなく、注意点も把握したうえで、リフォームするべきか検討することが大切です。

入居者が決まらないと大赤字になる

仮にリフォーム後に入居者が決まらなかった場合は、大赤字が発生してしまいます。リフォームしたからといって、必ず入居者が決まるとは限りません。工面して巨額のリフォーム費用を捻出したにも関わらず、入居者が決まらずに、苦戦するケースも多いことを理解しておきましょう。

リフォーム費用をペイするまでに時間がかかる

リフォームにより入居者が見つかったとしても、リフォーム費用をペイするまでには時間がかかります。仮にリフォームにかけたなら、家賃が10万円としても、全額の確保までに10ヶ月が必要です。その間は管理などにお金がかかる場合が多く、固定資産税などの維持費も必要なため、完全なペイまでには、より多くの時間がかかります。

工事期間がロスになる

リフォームの工事期間中は、物件を賃貸に出せません。もしリフォームに3ヶ月がかかるなら、3ヶ月間は家賃収入を得るチャンスを、棒に振ってしまいます。2月~3月といった引っ越しが活発になるシーズン中に、リフォーム期間が重ならないよう注意しましょう。

まとめ

リフォームには、メリットもあればデメリットもあります。リフォームの必要性は物件の状態によって異なり、必ずしも必要とは限りません。工事をおこなう時期によっては、入居者をみすみす逃すリスクもあるため、専門家の意見も取り入れながら、リフォームの有無を検討しましょう。

ヘヤミセでは、賃貸・管理・売買とあらゆるサービスを実施しており、入居希望者のニーズも熟知しています。リフォームが必要かどうか、必要な場合はどこに手を付けるべきかといったアドバイスをおこないながら、不動産運用をバックアップできるため、リフォームをお考えなら、ぜひ当社にご相談ください。